暮らし 公開 2026-08-29 制度の最終確認 2026-09-11 約4分

停電対策として蓄電池は何時間もつ?自分の家で計算する方法

ANSWER / 先に、答え

持続時間は「使える容量(kWh)÷ 同時に動かす機器の消費電力(kW)」で求めます。カタログの定格容量ではなく初期実効容量で計算し、そこからさらに使える下限(放電深度)を引いて考えます。太陽光があれば日中に充電し直せるため、停電が長引くほど差が出ます。

台風や地震のあとに「うちも蓄電池を」と考えはじめた方に向けて、何時間もつのかを自分で見積もる方法を示します。カタログの「約◯時間」は、そのカタログが想定した機器構成での数字なので、自宅の条件に置き換える必要があります。

計算式は1つだけ

使える容量初期実効容量(kWh)から、使い切れない下限を引いた分
÷ 消費電力同時に動かす機器の合計(kW)
= 時間おおよその持続時間

たとえば使える容量が5kWhで、同時に動かす機器の合計が0.5kWなら、単純計算で10時間です。合計が1.5kWなら約3.3時間になります。分母が3倍になれば、時間は3分の1になります

消費電力は機器の本体表示や取扱説明書に書かれています。冷蔵庫は常時動きますが運転は断続的で、エアコンは立ち上がりに大きく使い、その後は落ち着きます。当サイトはここで一般的な家電の消費電力の数値を示しません。同じ「冷蔵庫」でも年式と容量で大きく違い、自宅の実物を確認したほうが正確だからです。

容量は「定格」ではなく「初期実効」で見る

カタログの定格容量をそのまま分子に置くと、実際より長い時間が出ます。使えるのはそこから目減りした分で、国の補助金もこの点を織り込んでいます。環境省・SIIのZEH補助は、蓄電システム加算を初期実効容量1kWhあたり2万円で計算し、選択要件として導入する場合は初期実効容量5kWh以上を条件としています。

見積書にどちらの容量が書かれているかを確認してください。定格容量だけが書かれている場合は、初期実効容量を聞いて計算し直します。

全負荷型と特定負荷型で、答えが変わる

全負荷型 家全体に給電します。停電中もふだんに近い生活ができますが、同時に動く機器が増えるぶん分母が大きくなり、持続時間は短くなります。200V機器(エアコン・IHなど)に対応するかは機種で異なります。
特定負荷型 あらかじめ決めた回路だけに給電します。分母が小さいので長くもちますが、生きる回路は設計時に決めた分だけです。どのコンセントが使えるかを図面で確認しておく必要があります。

「長くもたせたい」と「ふだん通り使いたい」は両立しません。どちらを優先するかを先に決めると、機種選びが進みます。

太陽光がないと、何が変わる?

停電が半日で復旧するなら、蓄電池だけでも足ります。問題は数日続く場合です。

太陽光がなければ、蓄電池は使い切ったらそこで終わりです。太陽光があり、停電時に蓄電池へ充電できる構成なら、日中に発電した分を夜に回すサイクルが作れます。数日の停電を想定するなら、この組み合わせが前提になります。

ただし自立運転時の動作は機種によって違い、出力や使える回路に制限があることがあります。「停電したときに、何が、どのくらい使えるのか」を、契約前に施工店へ具体的に確認してください。

備えとしての評価は、集計でも高い

Xに投稿された本人・家族の声を集計すると、「停電・災害への備え」に触れた40件のうち満足8件に対し不満3件で、満足が上回りました。「電気代・効果」(満足57・不満18)と並び、導入後の評価が比較的高い論点です。

一方で「価格・見積」は不満27が満足18を上回っています。停電対策としての価値をどう評価するかは各家庭の判断ですが、回収年数の計算には現れない部分である点は押さえておいてください。集計の全体は導入した人の声にあります。

決める順番

  1. 停電時に動かしたい機器を3つ書き出す(優先順位をつける)
  2. その機器の消費電力を本体表示で確認し、合計する
  3. 必要な時間(半日か、1日か、数日か)を決める
  4. 必要な容量=合計消費電力 × 必要な時間 を出す
  5. 全負荷型か特定負荷型かを決め、機種を絞る
  6. 数日の備えが必要なら、太陽光との組み合わせを検討する

お住まいの地域の補助金は補助金DBで、見積の単価計算は見積チェックで確認できます。

CHECK ONE / 見積の前に確認する1つ

停電時に動かしたい機器を3つ書き出す

冷蔵庫、照明、スマートフォンの充電、通信機器、医療機器、エアコン——このうち何を優先するかを先に決めてください。優先順位が決まると、必要な容量も、全負荷型か特定負荷型かも決まります。決めないまま見積を取ると、営業担当の想定で構成が決まります。

VOICES / 実際の声から

40 件(2026年7月17日〜9月11日)の投稿を集計した結果です。

停電・災害への備えに触れた投稿は40件で、満足8件に対し不満3件。電気代・効果(満足57・不満18)と並び、満足が不満を上回った論点でした。

OFFICIAL / 公式はこう説明している
環境省・SII(ZEH補助)「蓄電システム加算は初期実効容量1kWhあたり2万円。選択要件として導入する場合は初期実効容量5kWh以上」出典 ↗
東京都・クール・ネット東京「蓄電池パッケージ 蓄電容量1kWhあたり10万円(DR実証不参加は上限120万円/戸)」出典 ↗

よくある質問

「7kWhで約1日もつ」という説明は正しいですか?

何を動かすかが書かれていなければ判断できません。同じ7kWhでも、冷蔵庫と照明だけなら長くもち、エアコンを連続運転すれば数時間で尽きます。「1日」という表現を見たら、想定している機器と消費電力の内訳を聞いてください。

定格容量と初期実効容量は、どちらで計算すべきですか?

実際の持続時間を見積もるなら初期実効容量です。国の補助金も初期実効容量を基準にしており、ZEH補助の蓄電システム加算は初期実効容量1kWhあたり2万円で計算されます。見積書にどちらが書かれているかを確認してください。

停電中に太陽光で充電できますか?

蓄電池と太陽光が停電時に連携する構成であれば、日中に発電した分を充電できます。ただし自立運転の仕様は機種によって異なり、出力や使える回路に制限があることがあります。停電時にどう動くかは、機種を決める前に施工店に確認してください。

出典・一次情報最終確認 2026-09-11
  1. 01戸建ZEH(環境省・SII)ZEH補助金公式
  2. 02令和8年度 家庭における蓄電池導入促進事業(東京都・クール・ネット東京)クール・ネット東京 東京都地球温暖化防止活動推進センター公式
  3. 03みらいエコ住宅2026事業 エコ住宅設備の設置(国土交通省)みらいエコ住宅2026事業【公式】公式

補助金の額・期間・条件は年度や予算状況で変わります。申請前に上記の公式ページで最新の情報を確認してください。

本記事は国・自治体・メーカーの公開情報をもとにした一般的な情報提供です。補助金の額・期間・条件は年度と予算の状況で変わり、お住まいの自治体によっても異なります。 電気代の削減額や回収年数は、設置容量・電気の使い方・契約プラン・電力量料金の単価によって大きく変わるため、当サイトはいずれの機器についても「必ず元が取れる」とは述べません。 申請・契約の前に、必ず各公式窓口で最新の情報をご確認ください。